医療施設についてどの様なイメージをお持ちでしょうか。
医師になればお金持ちになれる。
病院は患者が来れば経営には困らない。
未だにこの様なイメージを持たれている方も多いのではないでしょうか。これまで多くの医療施設で働いてきた中で、そんなイメージは180°反対ということがわかりました。
医療を行うには施設の維持、スタッフの人件費、医療機器の購入など、莫大な投資が必要になります。
病院の機能も施設によって変わり、地方の古くからある病院と、都会の最新設備を備えた病院では維持管理費は全く異なります。
それにも関わらず、収入については国民皆保険制度に沿って決められた診療報酬によって日本全国一律なのです。
こうした病院経営の難しさから、近年では医療現場においても会計の適正化や、能力に応じた人材の適材適所を目指したコンサルテーション導入がなされるようになりました。
しかし、その流れはまだ一部のみにとどまっており、未だに多くの医療機関が財政的な問題で、診療科や病床数の削減などを余儀なくされる状況となっています。
こうして、数年前から医療経済の危機が取り沙汰され始め、今度は介護福祉分野が注目される様になりました。
病床数の減少、職場環境の悪化が原因によるスタッフの離職などによって、病院が入院患者の増加に耐えきれなくなったため、在宅医療が医療政策の大きなウェイトを占めるまでになっています。
介護現場における事業所は医療関係者でなくとも開設が可能です。
その場に医療の専門家や経験者がいないことも多く、医療と介護との連携の障害の一員になっています。
われわれは医療の専門家であると同時に、リハビリテーションに長年従事してきており、介護現場のことにも精通しています。
病院という限られた内容のサービスしかできない場所を飛び出し、介護を通して人々の健康を支える手助けをしていきたいと思います。
Comments